働く世代のための
がんリテラシー
向上プロジェクト

あなたの会社のがん対策は万全ですか?
がん患者の約3割は、働く世代で
罹患しています。

PROJECT
OVERVIEW
プロジェクトの概要・目的

企業のがん対策の底上げ 企業で働く人のがんリテシーの向上

「企業のがん対策の底上げ」
「働く人のがんリテラシーの向上」
を目指して日本対がん協会は
働く世代のための
がんリテラシー向上プロジェクト
を立ち上げました。

がん対策を中心とする企業の健康施策、
経営課題の解決に役立てていただくとともに、
働く世代のみなさんががんに関する知識を高めることを通じ、
健康全般の意識の向上、行動を変えることを目指し、
このプロジェクトでは下記の3つのプログラムを用意しました。

主な対象
1がんリテセミナー
(企業向け連続
オンラインセミナー)
企業・団体トップや
健康経営、人事総務担当者
2がんリテラシー
LINE
働く世代のみなさんと
ご家族
3がんリテラシー
診断
企業・団体
主な対象
企業・団体トップや健康経営、
人事総務担当者

ONLINE SEMINAR がんリテセミナー

企業にとってがん対策は今後ますます重要になってきます。専門家やがんサバイバー(がん経験者)によるオンラインセミナーを通じて健康施策や経営戦略のヒントを提供します。

主な対象
働く世代のみなさんやご家族

LINE STUDY がんリテラシーLINE

がんに関する正しい知識をLINEを通じて学ぶことができます。がん予防・がん検診から治療と仕事の両立、職場でのがん患者支援まで様々な場面でとるべき行動について紹介します。ご自身のためはもちろん、家族のためにもがんに対する基礎知識を学べます。

主な対象
企業・団体

ONLINE TEST がんリテラシー診断(有料)

生涯で2人に1人が、がんになる時代です。同僚や部下、そして自分自身が、がんと告知された時、あわてて行動しないよう、日頃からがんに関する正しい情報を集め、理解する能力(リテラシー)を養っておくことが大切です。
「がんリテラシー診断」は30問のテストと解説で構成。団体受講で職場のがんリテラシーの底上げを図り、行動変容へのきっかけにしていだだけます。

PROJECT
OUTLINE
プロジェクト概要

我が国における性別・年齢別のがんの罹患率 (人口10万人あたり)
我が国における性別・年齢別のがんの罹患率

出典:厚生労働省「全国がん登録の概要」

  • がんと診断された労働者の
    1/3が依願退職か解雇
    に直面させられています

  • 雇用延長や働く女性の増加により
    罹患者は今後も増加傾向
    の見込みです

  • がんに関する正しい知識があれば
    治療就労両立
    は可能です

  • 医療費の増大によって
    健保や企業の負担も増します

  • がんリテラシー向上は
    今後ますます重要な
    経営課題
    です

  • 人生100年時代
    65歳以降も働く人が増加
    がんの対策が必要です

  • プロジェクト協力:東京大学大学院医学系研究科 総合放射線腫瘍学講座
    中川恵一 特任教授(プロジェクト総合アドバイザー)
    南谷優成 特任助教(アウトカム評価アドバイザー)

MESSAGE 応援メッセージ

  • 髙木 健二郎

    髙木 健二郎

    一般社団法人 食道がんサバイバーズシェアリングス代表理事

    私は食道がんの経験者です。2012年に「がん」と告知された時の気持ちは今でも覚えています。そしていま思う事は「もっと健康に注意していれば防げたかもしれない……」。会社員は仕事中心の毎日で「がん」について自ら「学ぶ」という機会がなかなか無いものです。「予防する事」と「備える事」、これは私に足りなかったものです。がんリテラシーを身につけることは、本人だけでなく家族の健康を守ることにもつながる良い学びになると期待しています。

  • 中川 恵一

    中川 恵一

    東京大学大学院医学系研究科 総合放射線腫瘍学講座 特任教授

    日本人は健康や医療についての「リテラシー」に欠けると指摘されています。しかし、現在、学校で「がん教育」が始まり、今後は他の先進国と同様、がんによる死亡も減ってくると思われます。問題は、がんを学ぶ機会がなかった大人たちです。インターネット上には玉石混交の情報があふれています。がんを予防し、がんになってもあわてないよう、正しい情報を見抜くリテラシーをぜひ身につけていただきたいと願っています。

  • 染谷 由美

    染谷 由美

    東京都社会保険労務士会がん患者・障がい者等就労支援特別委員会委員長

    治療技術の進歩等により、がん治療をしながら仕事を続けることが可能な状況になってきています。しかし、がんと診断された労働者の3分の1が依願退職などにより離職しているという現状もあり、企業には、がんになっても治療をしながら安心して働き続けられる職場環境の構築が求められています。そのためには、社内制度の整備のみならず、従業員の方々が、がんに対して他人事から自分事へ、そしてお互い様意識の醸成が図れるよう努めて頂きたいと思います。