2024年12月19日
お知らせ
2025年を迎えて 新たな気持ちでグループ一丸となり、対がん活動のさらなる充実を！
公益財団法人 日本対がん協会会長 垣添忠生
明けましておめでとうございます。新型コロナウイルス感染症の蔓延による困難な状況が一段落したと思うと、世界は地政学的に難しい事態にあります。しかし、私たちは新しい気持ちで新年を迎えましょう。
日本対がん協会グループとして60年以上展開してきたがん検診事業もコロナ禍で大きな後退を余儀なくされました。現在、皆様の受診勧奨のご努力や予約制の導入などで少しずつ回復しつつあるとはいえ、完全には元に復していません。特に早期がんの発見の減少は多大な損失であり、広い目で見れば国家としても、個々人の人生に与える影響も甚大です。
がん検診は無症状の時期に介入して、がんで亡くなる人を減らすことを目的とした医療行為であることを改めて想起させます。
日本対がん協会グループによるコロナ禍でのがん検診受診者数減のニュースは、我々だからこそできる迅速な情報発信であり、NHKはじめ多くのメディアの注目を集めました。当協会グループの存在意義に対する世の中の見方は確実に変わってきています。世の中から注目されるのは有難いですが、コンプライアンスの遵守に一層気をつけたいものです。
わが国も含めて世界のがん対策は、予防、検診、治療、緩和ケアで構成されています。なるべく医療費の増大を抑えながら国民をがんから守るには、予防と検診に注力することが協会にとって最も合理的なアプローチだと私は考えています。
予防では、ワクチン接種と禁煙の重要性を忽（ゆるが）せにできません。特にHPVワクチンについては、2022年度から国が約９年ぶりに積極的な接種勧奨を再開しました。女性を子宮頸がんから守るうえで誠に喜ばしいニュースです。しかし、現実には副作用に対する心配もあり、必ずしも接種者の増加に繋がっておらず、胸を痛めています。予防も早期発見も可能な子宮頸がんで年間3000人近い女性が亡くなるという悲しい現実は、他の先進国では見られない現象です。協会が2024年に実施したHPVワクチン接種に関するアンケート調査を生かすべく努力しなければなりません。
禁煙においても、タバコ産業のイメージ戦略に負けない、より訴求力の高い活動を行っていく工夫が求められるでしょう。
検診によるがんの早期発見は、年間に約100万人ががんとなり、約38万人が亡くなっている現状を考えますと、重要性がいや増します。2022年度からがん検診のデジタル無料クーポンを発行し、特にこれまでがん検診を受けたことがない人、シングルマザーなど検診を受けにくい人などを配慮しながら告知し、感謝の言葉が寄せられています。この事業には引き続き力を入れていきたいと思います。
がん検診に特化した研究への助成金交付も注目を浴びています。公的研究費を得ることは難しくとも、世の中にとって重要な研究をすることは大きな意義があると考えます。医師として進行がんで亡くなる方々の悲劇を数多く目にしてきた私は、がん検診に対してはとりわけ強い思い入れがあります。
日本対がん協会グループにおいても、これからのがん検診には、人口減少と高齢受診者の増加、新しい検診技術の導入、支部データのデジタル化など、多くのチャレンジが待ち受けています。日本対がん協会グループ一丸となって取り組みたいと願っています。
がん検診の受診率向上には、組織型検診の仕組みが必要です。対象者の網羅的な名簿に基づいた個別の受診勧奨と再勧奨が行われ、高い受診率を目指すものです。わが国では、自治体検診、人間ドック、職域検診の３つがありますが、正確な受診率が把握できていません。組織型検診の導入は国家レベルの仕事ですが、当協会も強く実現を目指すべきです。
治療ではゲノム医療の定着、新薬の開発や新技術の導入などは患者さんの希望に繋がります。問題は医療費の高騰が待ち受けていることで、その意味で予防と検診に注力することは、わが国が世界に誇る国民皆保険制度を守るうえでも重要です。
がんの基礎研究に対する研究助成金も2023年に増額し、研究費獲得に苦労しておられる研究者の皆様の少しでもお役に立てるよう継続しています。リレー・フォー・ライフ、ピンクリボン活動、サバイバー支援、がん相談ホットラインなどの対がん活動もさらに充実させたいと考えています。
様々な新しい状況でスタートした本年が皆様にとって良き年になりますよう！そして、当協会の活動に変わらぬ御支援をお願い申し上げます。