子宮頸がんの予防のために
HPV（ヒトパピローマウイルス）ワクチン

A-1. 感染すると一部の人で前がん病変（異形成、上皮内がん）を経てがんが起こります。
HPVは、感染しても90％は2年以内に⾃然に排除されます。しかし、数年〜数⼗年にわたって感染が続いた場合、前がん病変を経てがんになることがあります。最終的に⼦宮頸がんを発症するのはごく⼀部ではありますが、毎年1万⼈以上が新たに⼦宮頸がんを発症し、最近増加傾向にあります。それほどHPVは⾝近なウイルスです。
⼦宮頸がん・⼦宮体がんの基礎知識

A-2. 主に性交渉（セックス）によって感染します。
海外では性交渉の経験がある⼥性の50〜80％が、⽣涯で⼀度はHPV（ヒトパピローマウイルス）に感染すると報告されています。⽇本では20代の⼥性の約2割（22.8％）がHPVに感染しています。

A-3. いいえ、男性もがんの原因になります。パートナーへの感染のリスクも。
HPVは男性の肛⾨がん、中咽頭がん、陰茎がんの原因となります。また、男性が持続的にHPVに感染している場合、性交渉によってパートナーに感染させる可能性もあります。
男性は、2024年4⽉現在、4価ワクチン（ガーダシル）を接種することができます。基本的には⾃費による接種となりますが、⼀部の⾃治体では小学6年生～高校1年生相当の男性を対象に無料接種も⾏なわれています。

A-4. 主に上腕に接種します。
新型コロナワクチン等と同様に腕への筋肉注射です。

A-5. いいえ、義務ではありません。
接種によるがん予防のメリットが、副反応などのデメリットを上回ることから、国では予防接種法に基づいて接種を勧めています。しかし、望まない方に強制したり、本⼈や保護者の同意なく接種が行われることはありません。
接種について不安や疑問があれば、自治体の相談窓口で相談することもできますので、相談してみてください。接種するかどうかはワクチンの効果とリスクについてよく理解した上で、ご本人の意思で判断してください。

A-6. 接種後の症状によっては、途中でやめられます。
9価ワクチン（シルガード9）のみは、初回接種が15歳未満であれば2回で終了します。それ以外のワクチンは決められたとおり3回打つことをお勧めします。なお、接種後に気になる症状が現れた場合は、それ以降の接種をやめることもできます。

A-7. 医師に変更希望を伝え、相談してみてください。
同じ種類のワクチンを接種することが原則ですが、医師と相談の上、途中から9価ワクチン（シルガード9）に変更することもできます。ただ、種類を変更した場合の効果や安全性のデータには限りがあることを理解した上で判断してください。
なお、3回接種終了後に9価ワクチンを追加することは世界保健機関（WHO）で推奨されていません。

A-8. 既に経験のある⼈にもある程度、感染予防効果があります。
性交渉を経験する前のワクチン接種が最も有効なため、国では⼩学6年⽣になったら接種を検討するよう勧めています。しかし、性交渉経験後の⼈にもある程度の感染予防効果は期待できます。既にいくつかの型のHPVに感染していたとしても、他の型の新たな感染を防ぐことができます。

A-9. ⾃費で受けることができます。
定期接種の年齢を過ぎても、任意接種として受けられます。その場合は全額⾃⼰負担となり、2価/4価は合計約5万円、9価は合計約7～10万円の⾃費となります。なお、2025年3⽉までの期間に限り、3回接種を完了していない17～27歳（1997年4月2日～2008年4月1日生まれ）の⼥性には無料での接種の機会が提供されています（キャッチアップ接種）。
45歳以上の接種については効果や安全性が確認されていないため、推奨されていません。
なお、任意（自費）接種により副反応で健康被害を⽣じた場合、国の健康被害救済制度の対象にはなりませんが、独⽴⾏政法⼈医薬品医療機器総合機構（PMDA）で副作⽤救済給付を⾏なっています（審査があります）。
独⽴⾏政法⼈医薬品医療機器総合機構（PMDA）：医薬品副作⽤被害救済制度open_in_new

A-10. 軽度な副反応は一定の割合でみられます。
50％以上の⼈に、接種した部位に痛みの症状が起こっています。多くは数⽇程度でおさまります。ワクチンの種類によっても異なりますが、9価ワクチンでは頭痛は10～50％未満、発熱は1～10％未満、その他、倦怠感や腹痛、接種した部位からの出血などが１％未満と報告されています。 HPVワクチンに関するQ&A（厚生労働省）open_in_new

A-11. まずは接種を受けた医療機関で相談を。詳しい医療機関もあります。
まずは接種を受けた医療機関に体調を伝え、相談してみてください。HPVワクチン接種後の症状を診療する医療機関が各都道府県に数か所ずつ設けられていますので、必要に応じて受診することができます。
HPVワクチン接種後の診療協⼒医療機関open_in_new

A-12. 救済制度があります。
HPVワクチンの接種によって健康被害が⽣じた場合は、予防接種法に基づく救済（医療費・障害年⾦等の給付）を受けられます。
※給付申請後、国の審査会による因果関係についての審議を経て給付されます。

A-13. ワクチンとがん検診、どちらも⼤切です。
ワクチンは全ての⾼リスク型HPVの感染を予防できるわけではなく、既に感染しているHPVを排除することもできません。ワクチンでHPVの感染を予防するとともに、がん検診で⼦宮頸がんや、⼦宮頸がんになる前段階の病変をいち早く⾒つけることが重要です。
⼦宮頸がん検診について

A-14. 20歳から2年に1回 、市町村が実施しています。
20歳になったら、性交渉を⼀度でも経験した⼈は2年に1回受けることが勧められます。⼦宮頸がん検診は、⼦宮頸部の細胞をブラシ等でこすりとり、細胞に異常がないかを調べるもので、市区町村の対策型検診として実施されています。
また、30歳以上の⼥性が5年に1回受ける「HPV検査単独法open_in_new」という、新しい⼦宮頸がんの検査の導⼊に向けた準備が進められています。
検診は⾃覚症状がないうちに受けることが⼤事です。不正出⾎や⽉経不順などの症状がある場合は、検診の機会を待たずに医療機関を受診しましょう。
⼦宮頸がん検診について

A-15. HPVワクチンに治療の効果はありません。まずは精密検査を受けましょう。
細胞診での異常が指摘された場合、⼀般的には既にHPVに感染していると考えられます。軽度の場合は経過観察する場合が多いのですが、もし、前がん病変のひとつである「⾼度異形成・上⽪内がん（CIN3）」であると指摘された場合、放置すれば10年ほどのうちに約30％が⼦宮頸がんに進展するため、治療が必要です。ワクチンには治療効果はないため、⼿術（円錐切除術）による切除などの治療が必要で、その後も定期的な検査を受けることが重要です。
⼦宮頸がん・⼦宮体がんの基礎知識