がん検診の推進

日本のがん検診の現状

がんを治すには、早期発見と適切な治療が何より重要です。そのためには、定期的にがん検診を受ける必要があります。
しかし日本の検診受診率はまだまだ低く、欧米の受診率が70～80%と言われるのに対し、肺がんを除けば日本は50%にも満たない状況です。また、新型コロナウイルス感染症の影響で2020年のがん検診受診者が大幅に減り、発見がん数が減る恐れがあることを、支部へのアンケートを元に対がん協会報などで発信し、それを大手メディアが報じました。当協会では、受診率を向上させるため、さまざまな取り組みを行っています。

男女別がん検診の受診率の推移（国民生活基礎調査による推計値）

日本対がん協会グループのがん検診実施状況（2023年度抜粋）

日本対がん協会の道府県支部のうち、42支部でがん検診を行なっています。

[のべ受診者数] 991万4729人 [がん発見数] 1万1881件 (約0.1%)

※1内視鏡検査を含む

※2がん発見率とは…がん発見数÷受診者数=がん発見率

 

42支部が2023年度に実施したがん検診は胃、子宮頸部、乳房、肺、大腸、子宮体部、甲状腺、前立腺、肝胆膵腎の九つ。受診者数は延べ991万4729人と3年連続で増加しましたが、コロナ禍前の1000万人台には届きませんでした。
 
国内での新型コロナ感染の初確認後の2020年度の受診者数は延べ889万1958人となり、前年度から大きく落ち込みました。その後、受診者数は2021年度976万5511人、2022年度986万5397人と回復傾向にあります。しかしながら、2023年度もコロナ禍前の2019年度1088万130人を9％下回りました。
 
がん死亡率を低減させるという科学的根拠に基づき、国が推奨している対策型のがん検診（胃、肺、大腸、乳房、子宮頸部）は、2023年度の受診者数が917万4972人となり、前年度の913万3084人を4万人余り上回りました。このうち大腸がん検診は4万9536人増、肺がん検診は3万3942人増、乳がん検診は1万342人増、子宮頸がん検診3587人増となりましたが、胃がん検診は5万5519人減となりました。

 

「がん検診年次報告書」の刊行

日本対がん協会は毎年、各支部の検診実施状況を「がん検診年次報告書」にまとめ、1967年から刊行しています。2024年度版の報告書には23年度のがん検診実施状況と、22年度の検診受診者を追跡調査した結果などを収録しています。

受診率向上や新しい検診手法の開発をめざして

写真提供：埼玉県支部
（公益財団法人埼玉県健康づくり事業団）

国立がん研究センターや大学などの研究機関と協力し、がん検診の受診率向上や課題の探索、新しい検診手法などの開発に向けた研究助成事業に積極的に取り組んでいます。

がん検診研究のすそ野を広げることをめざして、23年度からがん検診研究助成事業を進めています。「分野Ⅰ・基礎研究」「分野Ⅱ・臨床研究」「分野Ⅲ・がん検診の受診率や質の向上、普及啓発に向けた手法開発、社会調査等」の三つの分野を対象に公募し、24年度は13人の研究者による研究テーマを採択しました。

ひとり親家庭や貧困世帯の支援団体などを通じて、がん検診を無料で受診できるデジタルクーポンを発行しています。がん検診を受けたくても受けられない方の受診を促すため、2023年度に始めました。

24年度は連携する支援団体を増やし、がん検診や健康診査を行う当協会グループ支部も独自キャンペーンを展開。クーポン発行申請は2734件、受診件数は1457件（53%）となり、受診件数は23年度を上回りました。

グループ支部など健診（検診）団体からの申請者と支援団体を通じた申請者にアンケートを実施し、受診歴を比べたところ、支援団体を通じた利用者は受診していない期間が長い傾向がありました。貧困対策に健康面の支援を組み入れることの重要性が浮き彫りになりました。

利用者アンケート結果詳細

 

最終更新日：2025年10月16日