がん検診の推進

日本のがん検診の現状

がんを治すには、早期発見と適切な治療が何より重要です。そのためには、定期的にがん検診を受ける必要があります。
しかし日本の検診受診率はまだまだ低く、たとえば乳がんや子宮頸がん検診においては、欧米の受診率が70~80%と言われるのに対し、日本は50%にも満たない状況です。また、新型コロナウイルス感染症の影響で2020年のがん検診受診者が大幅に減り、発見がん数が減る恐れがあることを、支部へのアンケートを元に対がん協会報などで発信し、それを大手メディアが報じました。当協会では、受診率を向上させるため、さまざまな取り組みを行っています。

男女別がん検診受診率

日本対がん協会グループの検診

日本対がん協会の各地の支部では、胃、大腸、肺、乳房、子宮頸などのがん検診を行っています。年間でのべ1千万人以上が受診しており、対がん協会発足以来の累計受診者数は4億人を超えています。これは住民検診の実施機関としては日本最大の規模です。

日本対がん協会グループのがん検診実施状況(2019年度抜粋)
日本対がん協会の道府県支部のうち、42支部でがん検診を行なっています。

[のべ受診者数]

1088万130

[がん発見数]

1万2840(約0.1%)

部位 実施団体数 受診者数 前年度比 がん発見数 がん発見率(%)※2
胃がん※1 42 1,901,071 -113,534 2,019 0.11%
子宮頸がん 42 1,239,229 -12,387 171 0.01%
乳がん 42 1,222,811 -20,139 3,179 0.26%
肺がん 42 3,180,685 -80,770 1,433 0.05%
大腸がん 42 2,546,998 25,955 4,065 0.16%
子宮体がん 15 22,624 -476 43 0.19%
甲状腺がん 3 1,002 -1,461 2 0.20%
前立腺がん 35 432,384 747 1,757 0.41%
肝胆膵腎がん 21 333,326 16,070 171 0.05%
合計※1 10,880,130 -185,995 12,840

※1内視鏡検査を含む

※2がん発見率とは…がん発見数÷受診者数=がん発見率

「がん検診年次報告書」の刊行

日本対がん協会は毎年、各支部の検診実施状況を「がん検診年次報告書」にまとめ、1967年から刊行しています。2020年度版の報告書には19年度のがん検診実施状況と、18年度の検診受診者を追跡調査した結果などを収録しています。
報告書の冊子(A4判約240ページ)を御入用の方には有料でおわけします。お問い合わせは協会本部がん検診研究グループ(電話03-3541-4771)へ。

受診率向上や新しい検診手法の開発をめざして

日本対がん協会は、国立がん研究センターや大学などの研究機関や企業と協力し、がん検診の受診率向上や新しい検診手法の開発に向けた研究に積極的に取り組んでいます。

受診率向上策の実証事業

日本対がん協会は、厚生労働省が PwCコンサルティング合同会社に委託した「予防・健康づくりに関する大規模実証事業・がん検診のアクセシビリティ向上策等の実証事業」で調査研究の実務を担う「実証事業者」に採択されました。

国立がん研究センター、(株)キャンサースキャン、(株)プロセシングなどと協力し、がん検診の受診率向上にはどのような手法が効果的かを集約・検証する事業を進めています。

血液検査で乳がん発見へ

「マイクロRNA」という血液中のがんマーカーを測る新たな検診手法の開発も、国立がん研究センターなどと共に進めています。日本医療研究開発機構(AMED)の研究費による研究で、北海道、福井、愛媛、鹿児島の各支部が参加。乳がん検診受診者に協力を求め、マンモグラフィなどと比較して新手法を評価します。
血液や尿で10種類以上のがん発見をうたう民間の検査もありますが、陽性だった時の「次」の検査に悩む人も少なくありません。そんな市民の困惑をぬぐうには「科学的根拠」が大切です。それを求める研究を積み重ねることが公益財団法人の社会責任だと考えます。

検診無料クーポンの発行

定期的ながん検診の大切さを訴える広報・啓発活動のほか、受診のきっかけとなるように、協会独自の乳がん(マンモグラフィ)検診無料クーポン券や子宮頸がん検診無料クーポン券の発行、配布を行っています。

 

最終更新日:2021年11月2日