2021年11月04日

2020年のがん診断件数 早期が減少　進行期の増加を懸念 日本対がん協会とがん関連３学会が初の全国調査

公益財団法人日本対がん協会は、がん診療への新型コロナの影響を把握するため、がん関連３学会（日本癌学会、日本鴈治療学会、日本臨床腫瘍学会）の「新型コロナウイルス（COVID-19）対策ワーキンググループ（WG）」と国内486施設を対象に、５つのがん（胃、大腸、肺、乳、子宮頸）の診断数などのアンケートを実施。回答を得た105施設では、2020年のがん診断件数は８万660件で、2019年の8万8,814件より8,154件(9.2％)少なく、治療数（外科的・鏡視下的）も減ったことがわかりました。おおむね早期が減る一方、進行期は両年で差が少ない傾向となり、がん種によっては2020年の方が多いケースもありました。今後、進行がんの発見が増えることが心配されます。
 
アンケートは今年７~８月、全がん協会加盟施設、がん診療連携拠点病院、がん診療病院、大学病院など486施設に診断数、臨床病気（１~４期、がん種によって０期も含む）、手術数、内視鏡治療数などを聞きました。大規模調査は全国初で、北海道東北、関東、中部北陸、近畿、中国四国、九州沖縄の各地域の計105施設から回答を得ました。（回答率21.6％）
2020年は新型コロナの感染拡大により、がん検診をはじめ、各種検診が一時中断されたことに加え、受診控えや通院控え、県境をまたぐ移動の自粛などで検診受診者、通院者が減り、結果的に診断数も減ったようです。５がん別の診断数の減少幅は、胃がんが13.4％と最大で、大腸がん10.2％、乳がん8.2％、肺がん6.4％、子宮頸がん4.8％でした。
がんに罹患する人の割合は2019年、2020年でほぼ変わらないと考えられるため、2019年と同じように検診や通院ができていれば発見できたがんが約９％あったと推測されます。がん診断の減少は早期が顕著なため、進行期の発見の増加が心配されます。さらに治療や予後の悪化、将来的にはがん死亡率の増加するおそれもあります。
 
今後はがん検診の受診勧奨を強め、検診・通院控えの方たちの受診につなげることが重要です。そのためには、ワクチン接種などによるコロナ対策の充実を図るとともに、がん対策も迅速拡充することが欠かせません。日本対がん協会も検診会場でのコロナ対策を進め、検診受診率向上に努めます。