5年間に渡った戦略研究が平成22年度で終了しました

　平成18年度に5年間の期限付きで始まった、厚生労働科学研究費補助金（第3次対がん総合戦略事業）による、“がん対策のための戦略研究”は平成22年度をもってその研究事業は終わりました。これに伴い、日本対がん協会が担っていた、戦略研究支援業務も終了となり、同時に協会内に設けていた“がん対策のための戦略研究推進室”も閉室となりました。

　この戦略研究は、２つの課題で研究が始まりました。一つは課題１として、東北大学の大内憲明教授をリーダーとする「乳がん検診における超音波検査の有効性を検証するための比較試験」（J−START）、もう一つは課題２として、帝京大学の江口研二教授をリーダーとする「緩和ケアプログラムによる地域介入研究」（OPTIM）です。今後は両研究とも、厚生労働省の指定研究として、あと２年間研究が続きます。